TOA | 61期有価証券報告書

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項目(自 平成19年4月1日 至 平成20年3月31日) 前連結会計年度(自 平成20年4月1日 至 平成21年3月31日) 当連結会計年度 時価のないもの 移動平均法による原価法 時価のないもの 同左 ② デリバティブ取引により 生じる債権および債務 時価法 ② デリバティブ取引により 生じる債権および債務 同左 ③ たな卸資産 商品(在外販売子会社) 主として先入先出法による低価法 製品 主として月次総平均法による原価法 仕掛品及び原材料 総平均法による原価法(ただし、一部原材料については最終仕入原価法) 貯蔵品 最終仕入原価法 ③ たな卸資産 評価基準は、当社及び国内連結子会社においては原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)、在外連結子会社においては低価法によっております。 商品(在外販売子会社) 主として先入先出法 製品 主として月次総平均法 仕掛品及び原材料 総平均法(ただし、一部原材料については最終仕入原価法) 貯蔵品 最終仕入原価法 ───(会計方針の変更) 当連結会計年度より、「棚卸資産の評価に関する会計基準」(企業会計基準第9号 平成18年7月5日公表分)を適用しております。 これに伴い、前連結会計年度と同一の方法によった場合と比べ、売上総利益、営業利益及び経常利益が36,300千円、税金等調整前当期純利益が152,273千円それぞれ減少しております。 なお、セグメント情報に与える影響については、当該箇所に記載しております。 (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法 ① 有形固定資産 建物(建物附属設備を含む) 定額法 (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法 ① 有形固定資産(リース資産を除く) 建物(建物附属設備を含む) 定額法 建物以外 定率法 (ただし、在外子会社は定額法) なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 建物及び構築物 6~50年 機械装置及び運搬具 6~11年 工具、器具及び備品 2~10年 建物以外 定率法 (ただし、在外子会社は定額法) なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 建物及び構築物 6~50年 機械装置及び運搬具 6~7年 工具、器具及び備品 2~10年─ 46 ─

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