TOA | 平成21年3月期 決算短信

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(リース取引関係)前連結会計年度(自 平成19年4月1日至 平成20年3月31日)当連結会計年度(自平成20年4月1日至平成21年3月31日) リース物件の所有権が借主に移転すると認められるもの以外のファイナンス・リース取引に係る注記 (1) リース物件の取得価額相当額、減価償却累計額相当額及び期末残高相当額取得価額相当額減価償却 累計額 相当額期末残高相当額(百万円)(百万円)(百万円)工具、器具 及び備品545303242機械装置 及び運搬具19581114ソフトウエア291415合計771398372 なお、取得価額相当額は、有形固定資産の期末残高等に占める未経過リース料期末残高の割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。 リース取引開始日が平成20年3月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引 (1) リース物件の取得価額相当額、減価償却累計額相当額及び期末残高相当額取得価額相当額減価償却 累計額 相当額期末残高相当額(百万円)(百万円)(百万円)工具、器具及び備品445302142機械装置及び運搬具18910979ソフトウエア29209合計665432232 なお、取得価額相当額は、有形固定資産の期末残高等に占める未経過リース料期末残高の割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。 (2) 未経過リース料期末残高相当額1年内151百万円1年超221百万円計372百万円 なお、未経過リース料期末残高相当額は、有形固定資産の期末残高等に占める未経過リース料期末残高の割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。 (2) 未経過リース料期末残高相当額1年内99百万円1年超132百万円計232百万円 なお、未経過リース料期末残高相当額は、有形固定資産の期末残高等に占める未経過リース料期末残高の割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。 (3) 支払リース料及び減価償却費相当額支払リース料142百万円減価償却費相当額142百万円 (3) 支払リース料及び減価償却費相当額支払リース料143百万円減価償却費相当額143百万円 (4) 減価償却費相当額の算定方法 リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。 (4) 減価償却費相当額の算定方法 リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。───1 ファイナンス・リース取引 (1) リース資産の内容 ・有形固定資産 主として、音響事業における生産設備(機械及び装置)であります。 ・無形固定資産 主として、音響事業における図面管理用ソフトウエアであります。 (2) リース資産の減価償却の方法 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する方法によっております。 1 オペレーティング・リース取引に係る注記 未経過リース料1年内146百万円1年超220百万円計366百万円2 オペレーティング・リース取引 オペレーティング・リース取引のうち解約不能のものに係る未経過リース料1年内120百万円1年超118百万円計239百万円-30-TOA㈱(6809)平成21年3月期決算短信

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