平成12年度の騒音公害の苦情件数は14,066件で、前年の12,452件から約13％増加しており、そのうち発生源別には工場・事業場、建設作業、営業の順で苦情件数の約74％をしめています。

また、低周波音公害は増加の傾向にあり、その半数は工場・事業場にかかわるものです。近年、低い周波数による不眠、頭痛、イライラ感など人体への悪影響が指摘され、環境省は2001年度から3年間かけて低周波音と被害との関係を調べ、専門委員会で検討した後に環境目標を定めるなどの対策を立てることになっています。

このような騒音の苦情となりやすい低い周波数は、従来のパッシブ消音器では低減することが難しく、アクティブ消音が有効な手段となります。